外資系企業への転職を考えた時、リファレンスチェックが心配になっていませんでしょうか。
リファレンスチェックで不採用や内定取り消しになるケースは実際にあります。
ではリファレンスチェックで、なぜ落ちる結果となってしまうのでしょうか。
不採用や内定取り消しになる、その理由を見ていきましょう。
リファレンスチェックで不採用・内定取り消しになる理由
アメリカでは転職する際によく行われているリファレンスチェックですが、日本ではそれほど頻繁には行われていません。
しかし外資系企業への転職では、このリファレンスチェックが行われる可能性が高いです。
リファレンスチェックを無事に乗り切るために、不採用・内定取り消しになる理由を覚えておきましょう。
- 経歴詐称をしていた
- 職場でトラブルを起こした過去があった
- 仕事に対する評価が低かった
経歴詐称をしていた
リファレンスチェックをされると、経歴詐称がばれる可能性が高いです。
もちろんすべての経歴詐称が１００％ばれるというわけではありません。
しかしそのリスクは非常に高くなります。
具体的には
「転職回数」
「在籍していなかった企業名の経歴」
「休職していたこと」
「懲戒処分を受けたこと」
「嘘の職位」
など、自分自身の経歴・職歴に嘘があったことがばれる可能性があります。
これらの嘘がばれてしまうと、内定が取り消されたり、不採用になることはほぼ間違いないでしょう。
これから同じ職場で働く人が嘘をつく人物だと判明したら、誰も採用してくれないですよね。
リファレンスチェックを実施している会社に転職したいと考えたときは、経歴詐称は絶対にやめておきましょう。
自分をよく見せたいという気持ちはわかりますが、基本的に嘘がばれると考えてください。
どうせチェックされるのですから、堂々と正しい経歴で面接に臨んでくださいね。
職場でトラブルを起こした過去があった
リファレンスチェックは、前の会社もしくは過去に在職していた会社の同僚や上司から、話を聞くというケースが多いです。
もし過去に在職していた会社で何かトラブルを起こしていたことがあったなら、不採用・内定取り消しになる可能性があります。
例えば
「上司や同僚と喧嘩をした」
「上司の命令に従わなかった」
「金銭トラブルを起こしたことがある」
「女性関係のトラブルを起こしたことがある」
「取引先とトラブルを起こしたことがある」
など、過去のトラブルの理由によっては、不採用・内定取り消しになる可能性があるということですね。
特に懲戒処分を受けたのにそのことを隠しており、リファレンスチェックで発覚したときはかなり審査で落とされる可能性が高くなるでしょう。
過去のトラブルを自分から面接で話すことはあまりしませんが、リファレンスチェックでばれる可能性があるということを覚えておきましょう。
仕事に対する評価が低かった
特に経歴詐称もなく過去の職場でトラブルも起こしていなかったときは、不採用・内定取り消しになることはないのでしょうか。
それで１００％安心かというと、そうとも限りません。
過去の職場の上司・同僚から、仕事に対する評価が低かった場合は審査に落ちる可能性があります。
リファレンスチェックでは、
「過去の業績」
「職務態度」
「長所・短所」
「もう一度一緒に働きたい人物かどうか」
など、応募者の性格や仕事に対する評価もチェックします。
「経歴詐称もしてないしトラブルも起こしていないけど、あまり仕事の評価が高くない」ときは、不採用になってしまうこともあるのですね。
このように外資系転職でよく実施されるリファレンスチェックでは、かなり自分自身のことを丸裸にされてしまいます。
では、このリファレンスチェックをうまく乗り切るにはどうすればいいのでしょうか。
リファレンスチェックを乗り切る方法
リファレンスチェックを乗り切るには、その仕組みを知っておくといいです。
リファレンスチェックが行われる方法
リファレンスチェックには、一般的に3つの方法があります。
① 応募者にリファレンス先の推薦状の提出をしてもらう方法
② 企業が自らリファレンス先を探して直接連絡して確認する方法
③ 調査会社（エージェント）がリファレンス先を探して確認する方法
このうち②と③では、企業や調査会社が主導してリファレンスチェックをするので、私たち応募者がチェックに介在することは難しくなります。
しかし①の応募者自らがリファレンス先を推薦するときは、チェックに介在することも可能です。
誰を推薦して、どのような評価をしてもらうかが重要になってくるということになります。
誰を推薦すべきか
リファレンス先の推薦人が、応募者（自分）のことを評価してくれれば、リファレンスチェックが成功のうちに乗り切れる可能性が高くなります。
それにはまずだれを選ぶかが大事になってきます。
通常リファレンス先の推薦人は2人～3人の複数人を要求されます。
基本的には
「過去の上司もしくは同僚」
「現在の上司もしくは同僚」
「取引先の人物」
が推薦人になるでしょう。
在職中に転職活動をしている場合、現在の上司や同僚にリファレンスを依頼するのはちょっと難しいですよね。
出来れば職場には秘密でばれないように転職活動をしたいです。
そうすると一番適切なのは過去の職場の上司・同僚ということになりますが、今回が初めての転職の場合はそれも無理なことです。
そんな時は、「在職中に転職活動をしているので、職場の人間には推薦人を依頼できない」旨を応募先の企業に丁寧に説明し、「取引先の人物」にリファレンスしてもらうことも考えてみましょう。
自分を評価してくれる人物か
リファレンスチェックで一番重要なのは、いかに自分のことを評価してくれる人物であるかどうかです。
自分の仕事ぶりを評価してくれて、性格など自分の人間的な部分も評価してくれる人物を推薦人にすることが望ましいです。
あまり褒めすぎることもよくありませんが、素直に自分を評価してくれる人物を推薦人にしましょう。
もちろん、ある程度話をすり合わせておくことも問題ありません。
率直な自分を見てもらうことも大事なので、「ありのまま話してくれていいよ」と話しておくというのも一つの方法ですね。
採用担当者や調査会社もリファレンスのプロなので、過剰な嘘は見破られる可能性があります。
基本的には、嘘がなく素直に質問に答えてくれるように話しておいたほうがいいのではないでしょうか。
推薦人が、自分自身のことを本当に信頼してくれているということが一番望ましいということになりますね。
まとめ
このようにリファレンスチェックは、経歴詐称などの嘘はばれてしまうものと考えてください。
企業側がリファレンス先を探して話を聞く場合は、こちら側で何かできるわけではないので、結果を待つしかありません。
リファレンス先の推薦人を自分で選ぶ場合は、自分のことを評価してくれる人物を選びましょう。
過剰な嘘ではなく、素直に自分のことを信頼・評価してくれている人物がいれば一番いいですね。
